現役PR会社がつくった、助成金対象の生成AI×広報講座
広報担当ゼロでも、
広報担当ゼロでも、
AIと手順があれば、
テレビ・新聞に
取り上げられる会社になる。
ネタ探しも、リリースの下書きも、メディアリストづくりもAIに。人が決めるのは、どのネタをどの媒体にいつ当てるか。現役PR会社の手順を、17単元で社内に。
ネタ探しも、リリースの下書きも、メディアリストづくりもAIに。人が決めるのは、どのネタをどの媒体にいつ当てるか。現役PR会社の手順を、17単元で社内に。
何から始めればいいかわからない。
その予算は出せない。
社長や総務が兼任している。
でも、広報のどの作業を渡せばいいかわからない。
広報の手順を知り、それをAIに渡す手順を学べば、越えられます。
外注すると、ノウハウは外に残ります。この講座は、どの工程をAIに渡し、どこを人が判断するかまで教材にしました。来年も再来年も、自社で回せます。
ニュース価値の4軸、リリースの6要素、メディアの構造。AIへの指示と、出てきた原稿を検証する基準として身につけます。
単元名の「AIで〜する」が、その回でAIに渡す工程です。ChatGPTとPR TIMESは実際の操作画面で学びます。
各単元の進み方：プロンプト設計 → 実際の出力 → AIの失敗例 → 人が検証する基準 → 例題演習 → 解答例と確認テスト
全単元に演習・講師の解答例・確認テスト（5問・自動採点）。見て終わりにしません。
全17単元・478枚から、6枚だけお見せします。プロンプトはコピーしてそのまま使えます。
広報の手順を学び、それをAIへの指示に変え、出力を検証する。この流れを17単元で繰り返します。
単元01〜06 ／ PRとは・ニュース価値の4軸・広報計画・プレスリリースの型
単元07〜10 ／ 自社情報パック・プレスリリース生成・PR TIMES実操作
単元11〜17 ／ メディア構造・取材対応・TVPR・切り口・効果測定・危機管理・SNS
標準学習時間 約15時間＝動画 約11時間+例題演習・確認テスト 約3.7時間。各単元の演習は例題企業を題材に行い、講師の解答例とLMSの確認テスト（5問）で理解度を確認します。
事業展開等リスキリング支援コース（eラーニング）を想定。標準学習時間 約15時間で、OFF-JT10時間以上の要件を満たします。
| 受講料（1名・税別） | 200,000円 |
| 経費助成（中小企業75%・1人1訓練あたり上限15万円） | − 150,000円 |
| 差額（試算） | 50,000円 |
※ 上記は受講料と助成上限額から計算した試算であり、支給を保証するものではありません。
※ 受講料は全額を先にお支払いいただき、助成金は修了後に事業主が支給申請を行い、労働局の審査を経て支給されます。
※ 対象は雇用保険の被保険者です（社長・役員は対象外）。大企業の場合は経費助成率60%・1人1訓練あたり上限10万円です。
※ eラーニングは経費助成のみで、賃金助成の対象外です。
2026年8月3日以降の計画届から、汎用的な生成AIの使い方だけを扱う訓練は対象外です。本講座は広報業務の手順を扱い、その各工程でAIをどう使うかを学ぶ構成です。適用の可否は個別審査なので、お申し込み前に当社が一緒に確認します。顧問の社労士の先生がいらっしゃれば、その先生にもご相談ください。
eラーニングは同一の労働者につき1年度あたり1回まで（2026年8月3日以降の計画届から適用）。本コースは令和8年度末までの時限措置とされています。
支給は労働局の審査で決まり、当社が保証することはできません。キャッシュバックや謝礼の名目で受講料の一部をお戻しすることは一切行いません。申請書類の作成代行も行いません。
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| 本講座 | 一般的な広報セミナー | PR会社への外注 | |
|---|---|---|---|
| 費用 | 1名 200,000円（税別） | 単発 数万円 | 月額の固定費が継続 |
| 身につくもの | 自社で回せる広報体制 | 断片的な知識 | ノウハウは残らない |
| 生成AI活用 | 全17単元にAI工程 | ほぼなし | 対象外 |
| 助成金の活用 | 対象コースの要件に沿って設計 | 講座により異なる | 対象外 |
| 受講の負担 | いつでも・何度でも ただし約15時間の学習が必要 | 日時・会場の拘束あり | 任せきりで手間は少ない |
※ 一般的な広報セミナー・PR会社への外注に関する記載は、市場でよく見られる形態を目安として整理したものです。
教えている人間が、今もプレスリリースを書き、メディアにアプローチしている。それがこの講座の裏づけです。
株式会社Boxout 代表／本講座 講師（全17単元）
広告・PR領域で15年。プレスリリースの作成と配信、テレビPR、インフルエンサー施策、CM制作までを手がけています。この講座は、現場で使っている手順を社内で回せる形に組み直したものです。
助成金を使う場合、受講開始の1ヶ月前までに計画届の提出が必要です。順番はこちらからご案内します。
資料請求・ご相談をお送りください。2営業日以内にご連絡します。
企業規模・受講者・人数を確認し、助成の見込みをお伝えします。
労働局へ提出するのは御社（または顧問の社労士の先生）です。添付する訓練カリキュラムと受講案内は当社が用意します。
LMSで17単元を順番に。演習と確認テストで理解度を確認します。
受講ログと修了証をLMSから出力し、期間内に支給申請を行います。
「いくらになるのか」「そもそも対象なのか」。その場で試算します。
受講開始の1ヶ月前までに計画届が必要なので、早いほど選べる時期が広がります。
お送りいただいた内容をもとに、担当より2営業日以内にご連絡いたします。